
価格・比較
新NISAの手数料と信託報酬の見方|実質コストを数字で比べる方法
購入時手数料、信託報酬、売買手数料、為替手数料、信託財産留保額など、新NISAで発生するコストの種類と、実質コストを数字で比べる方法を例つきで解説します。
運用残高と信託報酬率、年間の固定費から、1年間にかかるコストを試算します。
投資信託は保有している間、信託報酬(運用管理費用)が日々の基準価額から差し引かれます。この計算機は「運用残高 × 信託報酬率 + 年間の固定費」で、1年間にかかるコストの目安を出します。たとえば残高500万円で信託報酬が年0.1%なら5,000円、年1.5%なら7万5,000円で、その差は年間7万円を超えます。
この差は残高が増えるほど、保有期間が長いほど大きくなります。20年、30年と続けるつもりの新NISAでは、売買手数料より信託報酬のほうが総コストへの影響が大きいことが少なくありません。信託報酬率は投資信託ごとに異なり、証券会社を変えても同じ商品なら同じ率です。つまり、証券会社の比較では手数料やポイントを、商品選びでは信託報酬を見る、と分けて考えると整理しやすくなります。
注意点として、実際のコストには信託報酬のほかに、売買委託手数料や監査費用、為替手数料、信託財産留保額などが加わる場合があります。デフォルトの数値は説明用の例です。実際の率は、各投資信託の目論見書や運用報告書で確認してください。

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