乗り換えコストの回収年数計算

別の金融機関や、より低コストの商品に乗り換えるとき、「手間をかけて乗り換える価値があるか」を判断する材料にする計算機です。一時コストには、保有商品を売却するときの手数料や信託財産留保額、課税口座で利益が出ている場合の税金、買い直しの手数料や相場変動による取引上の差などを合計して入力します。年間のコスト削減額は、信託報酬の差や手数料の差から概算します。

計算は「実質の一時コスト(一時コストから補助額を引いたもの)」を、毎年の削減額の累計で回収するまでの年数を求める単純な方法です。例として、一時コストが3万円、年間の削減額が1万2,000円なら、回収まで2.5年です。見込む保有年数が回収期間より長ければ、乗り換えで得をする目安になります。

なお、新NISA口座の中の商品は、金融機関を変更すると元の口座から移管できません。売却すれば非課税枠は翌年以降に復活しますが、同じ年に再投資できない点にも注意が必要です。入力値は例であり、実際のコストは必ず各社の公式情報で確認してください。